社会で需要が高まる言語聴覚士のさまざまなデータ

言語聴覚士という資格は、1997年に制度として始まったものであり、比較的まだ新しい職種といえます。
他のリハビリ関連の職種に比べ、言語聴覚士は有資格者の人数が少ない傾向にあります。
実際、2022年の調査で作業療法士は104,286人なのに対し、言語聴覚士は38,200人と半分以下の人数となっています。

言語聴覚士のハローワークの有効求人倍率は、2020年度のデータでは全国の平均が2.77倍となっており、需要に供給が追い付いていない現状が見て取れます。
また、日本が超高齢化社会を迎えていることも加味すれば、年々その需要は高まっていくと考えられます。
特に「話すこと」「聴くこと」「食べること」に特化している点は、大きなポイントとなるでしょう。
というのも、これらは人が人らしく生きているために必須なものであり、加齢だけではなく病気などによっても、問題が生じる分野です。
それはつまり、高齢者に限らず小さな子どもや若い人でも、リハビリを受ける可能性があることを意味します。

上記を踏まえれば、言語聴覚士の将来性は大いにあるといえるでしょう。
呼吸器・難病患者・脳血管疾患リハビリテーションといったあらゆる施設の基準に、言語聴覚士を人員として配置することが定められているのも、人材として需要性が高いことを示しています。
リハビリスタッフとして専門性を極めたい人は、ぜひ言語聴覚士という道を検討してみてはいかがでしょうか。